日経BP社が運営する「日経クロステック Active」の連載「『日本式製造DX』のススメ」にて、当社代表取締役・嶋田亘（製造DX協会 理事）の記事「省エネ・CO2削減効果を可視化、改善活動を『見える成果』に変えた企業の事例」が公開されました（2026年7月15日）。
日本の製造業のDXは、大規模な基幹システム刷新や全社一律の標準化から始まるとは限りません。長年蓄積されてきた「現場改善」の文化を資産として生かしながら段階的にデータ活用を進める、「人中心」の設計思想。本記事ではその考え方を、工場全体の省エネとカーボンニュートラルを推進した事例を通して解説しています。
段取りの見直し、設備停止ルールの再設計、空転時間の削減。現場に根差した改善は工程を熟知した当事者だからこそ着想できるものですが、「どれだけ電力を削減したのか」「CO2排出量をどれだけ抑えたのか」を定量的に把握することが難しく、経営の視点からは価値が見えないまま埋もれがちでした。
事例では、現場改善のためのクラウドサービスで改善活動をデジタルデータ化し、施策ごとの成果を業務削減時間だけでなく電力削減量、さらにCO2削減効果へと翻訳。ボトムアップの改善が、省エネ・脱炭素という経営課題に直結する仕組みとして位置づけられるようになりました。
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